これからの日本
シンギュラリティに怯えている人が多いが、結論から先に言うと政府が「全ての国民に最低限生活できる金は保障するけど、それ以上を求めるなら働けよ」と言うのではないだろうか。
楽観論も楽観論だが、ベーシックインカムの落とし所はそこだと思う。ただし外国人は本国に保障を求めるか帰化するかしてくださいというオチになると思う。そこは憲法解釈だからなんとも言えないけど。
そうなったら全国民に最低限の生活規模の金額を補填するため、無理して働く必要が無くなるので、生活保護や年金の考え方が変わると思う。
その一方で、詐欺などの金融犯罪は最高で無期懲役にしたり、量刑加算もアメリカと同じ単純加算方式(例としては懲役5年の実刑の罪を210件行えば懲役1050年など)など司法のあり方も大きく変貌を遂げるかもしれない。
中国では前科5犯以上は死刑(坂東忠信氏提供の情報)であり、アメリカでは三振法により3回有罪判決を受けると原則として終身刑である。
つまり両国共に前科者に対して情け容赦をかける必要など無いということを証明している。
もちろんいきなり中国のように死刑囚の臓器を売ったりしていいわけでも、アメリカのように逮捕の現場で抵抗した犯人を自動小銃で射殺していいわけでもない。
大事なのはよその国の良いところを取り入れて日本流にアレンジすることである。
日本はあまりにも前科者や犯罪加害者に甘すぎる。地獄に仏という宗教観が根強いのかは知らないが、前科30犯はアメリカや中国ではありえない。特に中国なら前科5犯の段階で死刑判決であり、臓器に異常がなければ死刑囚の臓器は病院経由でドナー適合者に売り飛ばされる(すなわち死刑執行)こととなる。
国際的に犯罪の厳罰化が求められる以上、日本だけが犯罪者に甘くていいわけではない。
むろん、犯罪者の中には更生して真っ当な道を歩む者もいるが、ある警察ジャーナリストが匿名を条件に警察OBや元刑務官に取材した結果、薬物犯罪者や性犯罪者、外国人犯罪者の更生はまずありえないという証言を得ている。
実際、フィリピンでは薬物犯罪がその他の犯罪を頻発するとして、ドゥテルテ政権発足後、薬物犯罪者を積極的に射殺しているという事案が発生し、その結果、大量の自首者が続出している。
また、アメリカでは全州で性犯罪者はミーガン法に基づき顔写真と個人情報をネットで公開される。特に常習性が見られる犯罪者はジェシカ法によりGPSの装着が義務付けられる。80年代アメリカの刑務所が過剰収用になった際に施行されたジェシカ法は、90年代以降GPSを利用した追跡が採用され、以後欧米を中心に子供を狙う性犯罪者を監視する目的で導入されている。
また、外国人犯罪者については、ある元通訳捜査官が自民党衆議院議員を通じて得られた資料によると、本邦在留の外国人のおよそ3分の1以上が犯罪者という極めて恐ろしいデータが出ており、警察庁は人権団体の恫喝に屈して意図的に隠蔽しているという噂まで出る始末。
通常ならば外国人犯罪者は刑期満了とともに退去強制即刻出禁である。しかし犯罪者の受け入れを拒否する極めて悪質な国家が存在することに加え、外務省の外交などお察しの通り(受験エリートの限界と官僚が責任を取りたがらない風潮と現行の採用制度に問題がありすぎるのは周知の事実)なことに加え、日本にはCIAのような大々的なインテリジェンス機関やスパイ防止法(通常の場合、刑罰は死刑または無期懲役)が存在しないため、外国人犯罪の徹底した厳罰化(有期懲役3年以上の罪にスパイ防止法を適用するなど)に手がつけられないのが現状である。
日本でも性犯罪者の人権をなくせという極論(例としては性犯罪者を逮捕の現場で射殺しろ、憲法違反は承知だが市中引き回しの上打首獄門に処せ、刑法を改正して性犯罪者を対空機関砲で処刑しろなど)が頻発しており、その度に左巻きの連中や人権派弁護士が抵抗しているため、日本版ミーガン法の導入は国会で議論にすらない有様である。
教師の全てが犬にも劣る醜悪な人間のクズとまでは言わないが、控えめな数字で60%、普通に考えても8割が犬にも劣る醜悪な人間のクズと評価されているのはどう考えてもおかしいぞ。
そりゃ勉強もしない活動家はどんどん消えたよ。教員資格更新ができなくなったから。
問題は神戸の事件に代表される犬にも劣る醜悪な人間のクズ。加害教員4人のうち2人が「いじめ対策の担当者」というあってはならないことが起きてしまった。
例えるならテロ対策の担当者がテロリストだったようなもので、驚愕の事実である。
学校は治外法権ではない。よって、警察庁の組織犯罪対策部が堂々と立ち入れる余地は十分にある。
想像してみてくれ。こんな教師に教わる子供がいじめというテロ等準備罪が適用できる罪を犯す悪者になったら、この国は終わりだ。
だから教育は重要なんだ。
教える側の教師の8割が犬にも劣る醜悪な人間のクズと評価されているのはいくらなんでもおかしいんだ。政府はたとえ学校であろうとも組織犯罪は徹底的に取り締まるという態度を示すべきである。
そうしなければこの国はもっとひどくなる。
5Gのあとは6Gだ。
NTTが進めているらしい。
まあ、NTTは東大工学部の優秀な人材が集まるので、かなり上質な研究ができるらしい。
しかも中国人の雇用規制(アメリカ再輸出規制に抵触する恐れがある場合に限る)とビザの規制強化が始まろうとしているという情報もある。
これからどうなるものか。
最後になりますが
こんなクソ文章にマジになってどうするの？
(読者を怒らせる意図はありません)
二度と書かねえよこんなクソ文章。
この企画を持ち上げた馬鹿には後日改めてお説教をします。私がこんなクソ企画を立案するわけねえだろ。
